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2021000003-20210126  
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本文公開日
 
タイトル
タイトル 消費者の一時的所有行動に関する研究  
カナ ショウヒシャ ノ イチジテキ ショユウ コウドウ ニ カンスル ケンキュウ  
ローマ字 Shōhisha no ichijiteki shoyū kōdō ni kansuru kenkyū  
別タイトル
名前 Conceptual research on temporary ownership  
カナ  
ローマ字  
著者
名前 山本, 晶  
カナ ヤマモト, ヒカル  
ローマ字 Yamamoto, Hikaru  
所属 慶應義塾大学大学院経営管理研究科准教授  
所属(翻訳)  
役割 Research team head  
外部リンク  
 
出版地
 
出版者
名前 慶應義塾大学  
カナ ケイオウ ギジュク ダイガク  
ローマ字 Keiō gijuku daigaku  
日付
出版年(from:yyyy) 2022  
出版年(to:yyyy)  
作成日(yyyy-mm-dd)  
更新日(yyyy-mm-dd)  
記録日(yyyy-mm-dd)  
形態
1 pdf  
上位タイトル
名前 学事振興資金研究成果実績報告書  
翻訳  
 
 
2021  
 
開始ページ  
終了ページ  
ISSN
 
ISBN
 
DOI
URI
JaLCDOI
NII論文ID
 
医中誌ID
 
その他ID
 
博士論文情報
学位授与番号  
学位授与年月日  
学位名  
学位授与機関  
抄録
本研究では商品を購入して一時的に所有し、自ら使用したのち、二次流通市場で売却する消費者に焦点を当てた。デジタル・プラットフォームの出現は、消費者間の余剰資源の取引を容易にした。プラットフォームが生み出す新しい消費者行動にはリキッド消費、アクセス型消費 、共同消費、商業的共有システム、シェアリング・エコノミーなど多様な概念が命名され、研究が蓄積されつつある。
一時的所有はリキッド消費の一形態と位置づけることができるが、こうした行動やその背後にある要因に関する研究は十分に行われていない。こうした背景から本研究においては本研究では一時的所有行動という概念を提示し,その定義を明らかにした上でなぜいま本概念に着目するべきなのかを検討した。また,先行研究の詳細なレビューからリキッド消費,アクセス・ベース消費,共同消費,シェアリング・エコノミーといった近年登場した概念および従来の所有行動や共有行動と本概念との相違点を明らかにし,今後の研究機会を示した。
本研究の貢献は近年注目される所有から利用への進化に着目し,一時的所有という新しい所有の在り方に焦点を当てることによって,既存のリキッド消費および所有行動の議論を補完するものである。2021 年度は、関連領域の先行研究レビューを入念に行った。その成果は、以下の学会において発表された。

山本晶(2021)「デジタル・プラットフォームが変える新しい消費者行動 ―余剰資源の売却行動を中心に―」『日本商業学会第71回全国研究大会』 2021年5月30日

山本晶(2021)「一時的所有行動に関する概念的検討」『マーケティングジャーナル』 41(2) 7-18 2021年9月30日

一時的所有行動は、製品所有時の態度、なかでも愛着の影響を強く受けることが先行研究レビューから示唆されている。今後の研究計画として、申請者は一時的所有行動に愛着が及ぼす影響を検証する予定である。その予備調査として、当該年度は600人を対象とした実験を実施した。実験の分析とその成果報告は次年度以降に行う予定である。
Due to the emergence of the online C2C (consumer-to-consumer) marketplace, the new consumer behavior of temporary ownership is gaining popularity. Temporary ownership is defined as consumer behavior of selling products that they own temporarily, which were purchased for self-use. This research envisioned, explicated, and delineated temporary ownership behavior. The research also highlighted the similarities and differences with concepts such as liquid consumption, access-based consumption, collaborative consumption, and sharing economy. Finally, the research debated the future research directions regarding temporary ownership relating to consumer decision making and psychological ownership, and discussed the managerial implications.
The products of the research were accepted and published in the journal and academic conferences listed below.
The extensive literature review generated a number of hypotheses on the relationship between temporary ownership and product attachment. To test the working hypothesis, preliminary experiment was conducted. The preliminary experiment provided a foundation for the subsequent experiments planned in the following academic year.
 
目次

 
キーワード
 
NDC
 
注記

 
言語
日本語  

英語  
資源タイプ
text  
ジャンル
Research Paper  
著者版フラグ
publisher  
関連DOI
アクセス条件

 
最終更新日
Feb 16, 2024 14:10:25  
作成日
Feb 16, 2024 14:10:25  
所有者
mediacenter
 
更新履歴
Feb 16, 2024    インデックス を変更
 
インデックス
/ Public / 塾内助成報告書 / 学事振興資金研究成果実績報告書 / 2021年度
 
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