アイテムタイプ |
Article |
ID |
|
プレビュー |
画像 |
|
キャプション |
|
|
本文 |
KO40003001-00002011-2676.pdf
Type |
:application/pdf |
Download
|
Size |
:58.7 KB
|
Last updated |
:Oct 6, 2021 |
Downloads |
: 2110 |
Total downloads since Oct 6, 2021 : 2110
|
|
本文公開日 |
|
タイトル |
タイトル |
競争優位獲得のための戦略的提携 : 電機・機械製造業における戦略的提携の成功要因
|
カナ |
キョウソウ ユウイ カクトク ノ タメ ノ センリャクテキ テイケイ : デンキ・キカイ セイゾウギョウ ニ オケル センリャクテキ テイケイ ノ セイコウ ヨウイン
|
ローマ字 |
Kyoso yui kakutoku no tame no senryakuteki teikei : denki kikai seizogyo ni okeru senryakuteki teikei no seiko yoin
|
|
別タイトル |
|
著者 |
名前 |
田村, 武史
|
カナ |
タムラ, タケシ
|
ローマ字 |
Tamura, Takeshi
|
所属 |
|
所属(翻訳) |
|
役割 |
Dissertant
|
外部リンク |
|
名前 |
小林, 喜一郎
|
カナ |
コバヤシ, キイチロウ
|
ローマ字 |
Kobayashi, Kiichiro
|
所属 |
|
所属(翻訳) |
|
役割 |
Thesis advisor
|
外部リンク |
|
|
版 |
|
出版地 |
|
出版者 |
名前 |
慶應義塾大学大学院経営管理研究科
|
カナ |
ケイオウ ギジュク ダイガク ダイガクイン ケイエイ カンリ ケンキュウカ
|
ローマ字 |
Keio gijuku daigaku daigakuin keiei kanri kenkyuka
|
|
日付 |
出版年(from:yyyy) |
2011
|
出版年(to:yyyy) |
|
作成日(yyyy-mm-dd) |
|
更新日(yyyy-mm-dd) |
|
記録日(yyyy-mm-dd) |
|
|
形態 |
|
上位タイトル |
名前 |
|
翻訳 |
|
巻 |
|
号 |
|
年 |
|
月 |
|
開始ページ |
|
終了ページ |
|
|
ISSN |
|
ISBN |
|
DOI |
|
URI |
|
JaLCDOI |
|
NII論文ID |
|
医中誌ID |
|
その他ID |
|
博士論文情報 |
学位授与番号 |
|
学位授与年月日 |
|
学位名 |
|
学位授与機関 |
|
|
抄録 |
今日の電機・機械製造業は市場のグローバル化、顧客ニーズの多様化、スピードを増す技術革新といった環境変化に直面している。企業にはグローバルで戦えるコスト競争力獲得のための規模の確保、ニーズの多様化に対応する製品ラインの拡充、技術革新をリードするための継続的な大規模投資といった戦略的行動が求められるが、これらに一社で対応することは資源の制約から年々難しくなっている。そのため、自社にない資源を補う手段として戦略的提携が積極的に活用されている。本研究では企業戦略の中でその重要度が増している戦略的提携について、その成功要因を事例研究から見出すことを目的としている。なお、研究対象とする業界は、筆者の派遣元企業が属する電機・機械製造業に限定している。
研究の過程において、戦略的提携を行う企業同士の関係性を的確に把握する一手法として、二軸バリューチェーンによる業界構造表現法を提示した。また、提携の目的と提携企業間の関係性の二軸を用いて、戦略的提携を「効率性追求型」、「相互学習型」、「プラットフォーム維持型」、「ベストプラクティス集結型」の四つに分類する方法を提示するとともに、戦略的提携を分析する六つの視点を提示した。
事例分析においては、自動車業界、半導体業界、航空旅客機業界における事例を分析した結果、以下のことが示唆された。「効率性追求型」では、技術の世代間交代のタイミングや業界構造の変化を念頭に提携事業のゴールと期間を明確にすることが成功要因の一つであることが示唆された。「相互学習型」では、現場での情報交換が促進されるように現場レベルまで提携の意義を徹底させるとともに、人員配置にまできめ細かく気を配る必要がある。また、経営層のプライドが提携事業の妨げにならないように提携による実利に注目することが重要であることが示唆された。「プラットフォーム維持型」では、協業企業を惹きつける技術力が必要条件であるが、それ以外に社内、社外の情報管理能力を基に提携企業群に魅力的なビジネス機会を提供し続けることが十分条件となることが示唆された。「ベストプラクティス集結型」では、提携するパートナー企業が進める技術開発の進捗管理は一任しつつも、パートナー企業が蓄積した技術情報はパートナー企業が独占しないように情報管理する必要があることが示唆された。
|
|
目次 |
|
キーワード |
|
NDC |
|
注記 |
|
言語 |
|
資源タイプ |
|
ジャンル |
|
著者版フラグ |
|
関連DOI |
|
アクセス条件 |
|
最終更新日 |
|
作成日 |
|
所有者 |
|
更新履歴 |
|
インデックス |
|
関連アイテム |
|