当研究では、大規模プラントにおける監査者がどのようなことを重点的に検査すれば良いかを明確にすることを通じ、自己評価・点検が可能になることを目的としている。結果、安全文化の醸成により事故件数を下げることを目指している。当研究は、安全文化の8軸モデルの安全文化要素に基づき設計された第1層(エビデンス)質問紙と第2層(マインド)質問紙を用いて調査を行い、漏洩事故・火災事故・労働災害との関連を分析した。第1層調査は安全工学会が、第2層調査は当研究室が主導で実施した。
分析の結果、第1層調査第2主成分と漏洩事故(重篤度A)との間に順相関が認められた。第2主成分の軸の名称は「情報管理方針」であり、主成分得点が正に寄るほど「デジタル情報管理方針」、負に寄るほど「アナログ情報管理方針」の組織である事から、「デジタル情報管理方針」の組織ほど漏洩事故(重篤度A)を起こしている事が示唆された。次に、第1層調査第3主成分と火災事故(重篤度C)との間に逆相関が認められた。第1層調査第3主成分の軸の名称は、「組織内外の協力体制」で、主成分得点が正に寄るほど「組織外協力体制重視方針」、負に寄るほど「組織内協力体制重視方針」の組織である事から「組織内協力体制重視方針」の組織ほど火災事故(重篤度C)を起こしている事が示唆された。そして、第1層調査第4主成分と労働災害件数／従業員数平均との間にも逆相関が認められた。しかし、第2層調査第1主成分の方が労働災害と関連が強く、第2層調査は第1層調査よりも調査にコストがかかる事から、まず第1層調査を行い第4主成分で負が出て、労働災害に不安のある事業所は、さらに第2層調査を行い、対策を考えるのが有効である。また、これら2つの質問紙調査の全設問の相関分析を行った結果、順相関する設問・逆相関する設問が出た。順相関する設問は、管理層と従業員層の意識が一致しやすい施策であり安全文化醸成に有効な施策である。逆相関する設問は、管理層と従業員の意識が一致しにくく、形骸化しやすい施策のため、実施する際に注意が必要であることが分かった。
これらの調査による安全文化診断は、安全文化の务化の兆候を検知する重要なフェーズであり、安全文化醸成へのステップに大きく役立つことが期待される。

修士学位論文. 2011年度システムデザイン・マネジメント学 第83号