概要近年、世界的に、CO2排出量が増大しつつある。 CO2排出量の増大は、地球規模の気候変動に結びつくと言われており、京都会議(COP3)で、日本は2010年頃の温室効果ガス排出量の6%削減(1990年比)を目標に設定した。CO2排出を削減する方策はいろいろあるが、省エネルギーもその1つである。我が国では近年、産業部門の省エネルギーは進んでいるが、民生・運輸両部門の省エネルギーは進んでいない。 そこで、本論文では、民生部門、特に業務分野の省エネルギーに着目した。データを詳細に測定している国立環境研究所エコオフィス区域を取り上げ、応答係数法を用いた動的熱負荷計算・エネルギー需給計算を行うことで、エネルギー自給率の向上およびCO2削減のための方策について評価を試みた。まず、今回採用した動的熱負荷計算手法の検証を行った。除去熱量をデータとして与えて計算される室温と実測の室温を比較することで、検証した。その結果、2月においては決定係数が2月において0.65、9月において0.67となった。次に、検証されたモデルを用いて、エネルギー需給計算、CO2排出量の算出をおこなった。その結果、省エネ化されたエコオフィスは、無対策ケースに比べて74.7%もの外部エネルギー供給を削減していることが分かった。さらに、CO2排出量削減の限界費用曲線を描いたところ、断熱材→ 全熱交換器→ 窓の断熱化→ 太陽電池→ 太陽熱システム(太陽熱集熱器+温水蓄熱槽+吸収式冷凍機+冷却塔)の順に導入すればよいことが分かった。さらに各省エネ材のCO2削減効果について詳細に分析した。その結果、例えば、1,200[kg-C]だけCO2排出量を削減する際、限界費用曲線に沿って省エネ材を導入した場合に比べて、限界費用曲線とは関係のない省エネ材の組み合わせの方が、削減単価が安くなることが分かった。つまり、必ずしも、限界費用曲線通りに導入するのが、コストパフォーマンスの最も高い結果とはならないことが分かった。以上より、個々の省エネ材の性能だけではなく、省エネ材の相互作用についても考えることで、より有利な省エネルギーが行えると結論付けられる。

表紙上部に"日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業複合領域「アジア地域の環境保全」"の表示あり