一般的にバイオマス資源は、再生可能エネルギーとして、また環境調和に優れたクリーンなエネルギー源として注目を集めており、さらに化石系資源の代替エネルギー源として、その利用が期待されている。また、97年12月に開催された気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)においても、バイオマス資源(特に木材資源)は、CO2固定能力に優れているため、吸収源としての再評価が今後の急務となっている。このような背景から、先進国の援助のもと植林事業が行われつつあるが、木材資源はある一定期間を過ぎるとCO2固定能力が激減するため、木材資源利用によるCO2排出量を吸収できる範囲内で利用方策を考えていく必要がある。従って、木材資源の利用については、CO2削減に貢献するという前提のもと、既存産業として成立している木材産業においてCO2削減に貢献するようなシステムを考案するか、あるいは、これに代替し、かつCO2削減に大いに貢献できるようなエネルギー産業を成長させていくことが現実的、かつ効果的な対応策といえよう。今後、木材資源の利用方向を発展途上国に限定してみた場合、当該地位での電カインフラの整備が遅れていること、また雇用促進といった経済活性化を図りたいこと等の理由から、現在はチップ原料の利用が主な目的としている木材資源を、プランテーション化することによって雇用を生み出し、またプランテーションから生産されたバイオマス資源を利用した発電システムを提案することによって、経済的付加価値も享受しつつ環境問題にも貢献していくという大きな役割を果たすことが考えられる。従って本研究では、発展途上国をモデル地域にしたバイオマスエネルギーシステムに関する導入可能性評価をLCA(生涯環境影響評価)指標を用い、 CO2排出量の削減という観点から評価し、今後の発展途上国地域に新たなエネルギーシステムを開発する際に少なからず導入のインセンティブになるものと期待するものである。

表紙上部に"日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業複合領域「アジア地域の環境保全」"の表示あり