本稿では、2020年4〜5月に実施された労働者へのアンケート調査の個票データを用いて、コロナ禍でどのような要因が在宅勤務への速やかな移行を促したのか、また、在宅勤務の実施が収入や労働時間、不安に与えた影響について検証した。まず、在宅勤務の実施要因に関しては、大卒や正社員、高収入、大規模企業、人材マネジメントの良好な企業の労働者などで在宅勤務実施率が高いことが明らかになった。さらに、業務特性による在宅勤務のしやすさをコントロールすると、在宅勤務実施の格差は多少小さくなるものの、統計的に有意な格差は依然として残ることもわかった。こうした結果は、１つには、高学歴や正社員、高収入、大規模企業勤務といった属性を持つ労働者ほど、在宅勤務がしやすい職種に偏在しており、在宅勤務可能性において格差が存在することを示唆する。もう１つには、同じような業務特性を持つ職業であっても、企業や職場における人材マネジメント上の理由でパンデミック時の在宅勤務実施に格差が存在していた可能性を示唆する。今後のパンデミックへの対応を見据えると、中長期的には業務内容の見直しやデジタル化などを進めて在宅勤務可能性を高めていくこと、短期的には就業条件を理由とする在宅勤務実施の格差の是正が重要といえる。次に、操作変数法で逆の因果性を考慮しながら、在宅勤務の実影響を検証した結果、不安に対する効果は見られないものの、新型コロナウイルス感染症の流行が深刻な地域を中心に、在宅勤務の実施が収入や労働時間の減少幅を緩和させており、パンデミックに対する脆弱性を弱めることに寄与した可能性が見出せた。つまり、労働者や企業の属性によるコロナ禍の在宅勤務実施の格差は、労働者の収入や労働時間の格差にもつながると指摘できる。