本研究では、過去、将来にわたって高齢者の居住形態の動向を正確に掴むことを目的に、国勢調査の1975年から2000年、計6時点のデータを用いて、高齢者の居住形態の変動について、性別に加え、配偶関係による差に注目をしたコーホート分析を行った。そして、その分析を踏まえた上で、新たな推計モデルである「世帯所属割合収束法」を考案し、日本全国を対象に2005年から2025年にかけての性・年齢・配偶関係別、高齢者の所属世帯別人口の将来推計を行った。コーホート分析の結果から、高齢者の居住形態は、男女差以上に、配偶関係による差が大きいこと、全配偶関係で、若いコーホートほど、高齢期に所属する世帯の規模が縮小していることが明らかになった。また、新たな推計手法を用いて算出された推計値からは、国立社会保障・人口問題研究所が行っている世帯主・年齢別の世帯数の推計では明らかにされない、全ての高齢者の居住形態を把握することが実現した。推計値から、今後、特に目立った増加が予測されるのは、未婚男子で単独世帯、有配偶女子で配偶者共に高齢である夫婦のみの世帯、離死別女子で単独世帯に所属する高齢者である。こうした知見は、高齢者居住に関する総合政策学的研究を進める上で、極めて有用なものである。

21世紀COEプログラム「日本・アジアにおける総合政策学先導拠点」