本論文は，市場成長が著しいイメージセンサー市場において，売上高世界第1位であるソニーグループ株式会社（以下ソニー）を研究対象としたものである。イメージセンサーは現在ソニーの基幹事業と言われている半導体事業の中核製品であり，世界市場の売上高シェアで約10年以上首位を保ち続けている。しかし，ソニーの半導体事業はかつてMPU「セル」で失敗し，問題事業部と認識されていた。本論文では，このように明暗が大きく分かれた二つの半導体事業に関わる経営行動の比較を試みる。特に，自社製品への搭載時期や外販時期に着目して両事業を比較・分析し，イメージセンサー分野においてソニーが長年競争優位を維持できている要因について経営学的視点から考察した。
比較の結果，MPU事業では将来を見通した目標を掲げていたものの，それを実現するための手段を十分に講じず，自社製品の躓きによって自社製品への搭載のみに終わり，投資回収ができず失敗に終わっていた。一方，イメージセンサー事業では自社製品への搭載時期と外販時期に大きな差をつけず，用途製品市場が求めるイメージセンサーを開発し，市場の需要変化に合わせてイメージセンサーの販売方法を変化させていた。両事業の比較を通して，イメージセンサー市場でソニーが競争力を維持できている要因は，外部環境に合わせて適切に戦略を変え，自社製品への搭載のみにこだわらず他社からの受注が見込める商品を常に開発・販売してきたからであるということが明らかになった。

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