企業や組織において，従業員が互いに助け合うことや自分の役割以外の仕事を行うことは非常に重要である。このような行動は組織行動論の分野において「組織市民行動」と呼ばれており，組織の活性化にとって不可欠なものであるとされる。一方で，組織市民行動に関する研究は海外の方が進んでいること，現代の日本企業では組織市民行動が失われつつあると指摘されているのが現状である。そこで本研究では，日本企業を対象に組織市民行動を促進する要因として企業が教育訓練において重視しているOJTを取り上げ，OJTが組織市民行動を高めるメカニズムを明らかにすることを目的とする。
従業員266名を対象に共分散構造分析を行った結果，OJTは関係的契約を媒介要因として組織市民行動を高めるということが示された。さらに，OJTと関係的契約の関係は取引的契約と技能多様性によって調整されることがわかった。間接効果はブートストラップ法，調整効果は単純傾斜分析を用いて確認した。このメカニズムを明らかにできたことは，日本の組織市民行動研究において大きな意義のあるものとなった。また，OJTの重要性や関係的契約へと繋がるようなOJT施策を考える必要性を日本企業に対して提示することができ，この点で今後の企業活動に本研究が貢献することを期待している。

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