1 はじめに環太平洋地域の経済の相互依存の構造を捉える分析用具として、国際産業連関表の推計を試みた。対象としている は、環太平洋地域10力国（日本、韓国、中国、台湾、フィリッピン、タイ、マレーシア、インドネシア、シンガポール、米国）である。われわれは、環太平洋地域の多部門一般均衡モデルの作成を目指している。一般均衡モデルの目的とその構造に関しては、同プロジェクトのDiscusion paper、“環太平洋地域における多部門一般均衡モデルの構築（黒田昌裕・野村浩二）”を参照されたいが、そのモデル構築に先立って、われわれのプロジェクトの枠組みに則して、1990年環太平洋地域国際産業連関表を作成した。本稿では、その作成手続きの詳細を述べ、作成された産業連関表を用いた幾つかの観測事実をまとめておきたいと思う。われわれの産業連関表では、次節で示すように、産業分類を50部門（電力部門を火力発電とその他発電に区分すれば、51部門）としており、各国共通部門分類70部門（WG1で各国の統計局等との共同研究として開発したものであり、以下EDEN表と呼ぶ）およびアジア経済研究所の産業分類56部門（以下アジ研表と呼ぶ）と対応関係を持つ。EDEN表は、各国ごとの競争型産業連関表、いわゆるCheneryタイプの表である。一・方、アジ研表は、非競争型産業連関表、いわゆるIsardタイプの表である。当面の多部門一般均衡モデルの枠組みから、Isard型の非競争型の国際産業連関表を必要としている。また、モデルの目的がエネルギーの投入構造と化石燃料の投入構造、さらには、化石燃料使用にともなう環境汚染因子（002および80￠ ）の排出の構造を記述することが必要であり、EDEN表の付帯表としてのエネルギー投入物量表の情報を利用することが不可欠である。したがって、ここでの国際産業連関表は、EDEN表およびアジ研表の特性を生かしながら、多部門一般均衡モデル作成のための環太平洋非競争型国際産業連関表の作成を目指すことになる。アジ研表の中間投入に関する輸入マトリクスの情報を用いながら、われわれの産業部門分類50部門での非競争型産業連関表を作成し、各産業および最終需要部門でのエネルギー物量投入の構造から、エネルギー投入および環境汚染因子の排出係数をそれに対応させることによって、エネルギー効率の各国格差および環境汚染因子の排出の構造を知ることができる。環太平洋地域での輸出入を通じた各国経済の相互依存の構造から、各国の経済の相互依存を通じた環境因子の波及の構造を知ることができる。経済の相互依存の一般均衡的な描写は、別途一般均衡モデルに委ねることとし、本稿では、作成した産業連関表から観察できる幾つかの観測事実を整理しておきたい。次節で、ここでの国際産業連関表の枠組みを述べ、産業部門分類、エネルギー種別分類を提示し、推計の手続きを述べる。第3節では、推計した国際産業連関表を用いて、若干の観測事実を整理しておきたい。

表紙上部に"日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業複合領域「アジア地域の環境保全」"の表示あり