本稿では、総務省『就業構造基本調査』の「匿名データ」を利用して、バブル経済崩壊以降のいわゆる「就職氷河期」以降の若年者の雇用と賃金の変化を分析した。公表統計よりも細かい区分(規模別×職業別×雇用形態別)で雇用と賃金の変化を調べることで、いくつかの基礎的な事実を確認した。最も重要な点として、全体に若年正社員の減尐と非正社員の増加が同時に進行したことは確かであるが、男女別・学歴別に詳しく見ると、その濃淡はかなり異なるということが挙げられる。最も影響を強く受けたのは学歴の低いグループで、それに対して学歴の高いグループの一部は(学歴の低いグループを押しのける形で)、中小企業における正社員として雇用されることで雇用機会減少のショックが緩和されていた。また、若年者の平均賃金の低下についても、男女別・学歴別でその低下をもたらした規模や職業の傾向が異なっていることも判明した。さらに、若年無業率の要因分解を行い、若年者の就業意欲の低下がその間の無業増加をもたらした傾向が見られないことを示した。