現代のインターネット社会において、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)を抜きに語ることはできない。我が国においてもSNSの利用者は堅調に増加している。スマートフォンの普及に伴い、携帯端末から気軽にインターネットにアクセスできるようになり、ますますSNSは身近なものになっている。
　そんな中目立つのは、SNSを利用するユーザの発言がもととなり、その発言にネットユーザからの批判が集中する、いわゆる炎上状態になる事例である。飲酒運転や盗撮行為、人格批判など、公序良俗に反するような発言をSNS上で行ってしまい、結果として炎上してしまうケースが後を絶たない。中には個人情報が流出してインターネット上で公開されてしまうケースや、職場を懲戒解雇される、逮捕されてしまうケースなども存在する。なぜこのようなことが起きるのだろうか。SNSを企業戦略として利用する企業も存在し、今後こういった戦略を展開する企業に対し、何らかの提言を行うことはできないだろうか。
　本論文ではまず、主要なSNSの現状に触れたのち、ユーザの発言が発端となって炎上した事例をレビューする。そして、ユーザのSNSにおける発言がどのような時に不適切と捉えられるかという点を先行研究から、情報発信者、受容者、第三者がそれぞれもつ規範の違いから生じるという切り口で述べる。そのうえで、ユーザが不適切な発言と捉えられやすい発言は、どれだけ普段通りの発言をしやすい状態であるかと同義であることを論じ、発言をしやすい状態を作り出す要素を明らかにする。本稿ではその要素を、「SNS上でのつながりを広いと知覚する度合い」と「SNS上での発言が聞かれる相手を自分でコントロールできていると知覚する度合」の二つをとりあげ、仮説の設定を行った。具体的には「SNSを利用するうえで、ユーザはSNS上でのつながりが少ないと知覚し、かつ発言をコントロールできていると知覚するほど、発言がしやすい」という仮説を設定した。質問票調査によるデータの収集と分析の結果、それぞれの変数に相互効果が認められ、つながりが広いと感じているユーザとそうでないユーザとの間には、コントロールの知覚する度合いが発言のしやすさに与える影響が違うことが分かった。この検証結果をもとに提言を行った。

修士学位論文. 2011年度経営学 第2633号