本研究では2007年-2010年の間、日本の上場メーカーを対象として「研究開発についての調査」「製品開発についての調査」を行ってきた。調査内容としては、日本企業の特徴として指摘されてきた「組織内での情報共有」「コンカレント開発」といった点と併せて、企業外部を含んだ「オープン・イノベーション(Chesbrough 2004)」「ユーザーイノベーション(von Hippel 1988, 2005)」「共進化マーケティング(濱岡2002, 2004)」などの新しい項目も導入した。二つの調査の調査項目はともに250項目を越えるが、2007-10年で統計的に有意な変化があったのは、研究開発については41項目、製品開発については30項目であった。4年連続して回答した企業はともに数社程度であるが、安定した結果が得られたことは、回答結果は日本のメーカーに共通する特徴であるといえる。
一方、変化した項目についてみると、研究開発については、「技術的優位性維持の困難化」, 「子会社の活用による研究開発の半オープン化」「研究開発におけるリーダーの弱体化」「研究開発の縮小と困難化」「研究開発の成果の有効性の低下」「自社の技術的・製品開発における強みの喪失」など極めて苦しい状況にあることがわかった。製品開発についても、「売上などの成長鈍化」「特許など技術優位性の低下」「社内での公募の減少」「自社の技術的な強みの低下」「開発プロセスの公式化」「社内での情報共有, 一貫性の後退」「ユーザーとの関係の希薄化」といった問題が進展していることがわかった。

研究種目 : 基盤研究(C)

研究期間 : 2007～2010

課題番号 : 19530390

研究分野 : マーケティング・製品開発論

科研費の分科・細目 : 経営学･商学(3702)