2020年初頭から続く新型コロナウイルス感染拡大の影響で，民間企業によるテレワークの急速な導入が進められた。この動きに伴い，学術界においてもテレワークを扱う論文が近年多く掲載されている。しかし，論文によって分析結果が様々であり，テレワークの是非に対する確固たる回答は出ていない状況である。本稿の目的は，今後のテレワークの導入の是非やそれに際する懸念事項などを検討することである。本稿では，『全国就業実態パネル調査』のクロスセクションデータを用いて，「労働生産性」「健康状態」「対人関係満足度」「業務満足度」の四つの観点から，テレワークの効用について定量的に分析した。その結果，テレワーク時間の増加は，「労働生産性」に対して正の影響を与え，「健康状態」「対人関係満足度」「業務満足度」に対して負の影響を与えることが明らかになった。さらに，その頑健性を3種類の統計分析から確認した。本稿の実証分析から，企業は労働者一人ひとりに配慮を持ちつつ，テレワークとオフィスワークをバランスよく融合させた働き方を推進するべきであると結論づけられる。

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