1 はじめに日本の鉄鋼業における、エネルギー需要を工程別に分析することによって、正確に把握することを目的にしている。工程別に分析をすることによって、技術、設備が導入された際のエネルギー需要に与える影響をより正確にとらえることができる。これによって、日本の技術を海外に移転した際の効果を考える際に有益な情報を得ることができる。また、更に、ある技術、設備のもとでのエネルギー需要だけでなく、このような技術、設備がなぜ導入されていったのを説明していきたい。工程別に分析することのメリットは、鉄鋼業においては、工程ごとの設備、技術に基づいて、エネルギー、原材料、その他の投入とその工程の産出があるためである。つまり、鉄鋼業では、鉄鋼業における最終製品を作るための設備、技術がまとまって1つしかないというイメージではなく、工程ごとの技術、設備が寄り集まって一つの産業を形成しているのである。それに伴って、エネルギー効率等を変化させる技術の導入も鉄鋼業を一つの技術と捉え、その技術を変化させると言うよりも、ある工程に導入され、その工程におけるエネルギー効率を変化させた結果として全体の熱効率も変化することになる。分析の方法として、ベストな方法は、すべての工場一つ一つにおいて、このように工程別の分析ができれば、技術、設備の導入による効果をより正確に把握することができる。そして、各工場の集計として全体を考えることができ、より精密な分析が行える。しかし、これはデータ上の制約のため、工程ごとに分析することは可能だが、これをパネルデータとして、全ての一つ一つの工場としての情報は得られない。そのため工程ごとのデータは一つ一つの工場の情報、ここでは主に投入量や生産量を集計したもとでの分析を行う。もう一つの方法として、一つの工場において、データを直接使用せず、工学的に既に得られている実験結果等をパラメータに用いてモデルを作成し、分析する工学的生産関数から分析する方法も考えられるが、このような方法であると、各工場において、ある時期においては採用している技術、設備が異なっているため、日本の鉄鋼業全体を分析し、経済モデルに結びつけることが難しい。そのため、工程別で各工場の集計したデータを用いて、それもとにモデルを作成し、分析することにした。このとき、工学的な情報もサイドインフォメーションとしてできる限りモデルの特定化の材料として活かすことによって、最低限必要なエネルギー量などの境界をモデルに取り込むことができる。この分析では、個々の主体の技術的特性を活かしながら集計したエネルギー需要などを求める手段として、生産技術に関するパラメータの分布を仮定して集計する方法を試みている。また、この分析の特徴は、日本の鉄鋼業全体のエネルギー需要、エネルギー効率をとらえられることである。日本の鉄鋼業の最終製品とエネルギーの関係が分かれば、エネルギー効率も計算できるし、日本の鉄鋼業全体のエネルギー、原材料の需要の構造が分かれば、その技術、設備が導入されることのよって鉄鋼業全体、ひいては日本全体の経済にどのようなインパクトを与えるかを知ることができる。つまり、エネルギーや原材料に関する技術、設備に関する情報と経済のモデルをリンクでき、日本全体の経済を記述する経済モデルと対応させることも可能になるのである。このように、生産の技術をとらえることは、アジア等の環境問題を分析する際にも有用な分析となりうる。つまり、中国等のアジアの発展途上国でのシュミレーションにおいて・技術を移転させたとき、どの変数を変化させ、どの工程でどれくらい熱効率が変化し、それによって中国の鉄鋼業の熱効率がどのように変化するかを知ることができる。現在のところは、その技徹設備の導入を与えたもとでのエネルギー効率しか導くとはできない。しかし、将来的には価格その他の環境に応じて、投資関数などと結びつけて、どのような技術を、いつ導入するのかを説明できるモデルが理想である。また。モデルにおいては、今回は簡単なモデルを作成するに留まった。鉄鋼業の一つの特徴として、排ガスなどのエネルギーを自家発電や生産工程に燃料として利用することがあげられるが、そのような循環するシステムのモデル作成は今後の課題とする。高炉ガス、コークス炉ガスなどは、いくつかの生産工程や、自家発電などにとって非常に重要なエネルギーである。しかし、鉄鋼業では、これは高炉ガスならば、銑鉄の生産量と他の要因によって、また、コークス炉ガスに関しては、コークスの生産量によって、それぞれのガスの発生量が決定され、基本的に、石炭や重油のように需要する分だけ購入し、消費することができない。このような制約や自家発電に関する行動を考えて、モデルを今後作成する必要がある。

表紙上部に"日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業複合領域「アジア地域の環境保全」"の表示あり