1999年1月に発生した横浜市立大学医学部附属病院における患者誤認事故以降、医療事故に関する報道は増加しそれまで表に出てこなかった事故事例が大きく報道されるようになった。一般の人でも自分の周りでも起こりうる問題であるため関心が高く、医療安全への過度な要求が社会問題となってきた。同時に、国をあげて医療安全に取り組むことが必要であるとの認識を深めることにもなり、医療法の改定やインシデント事例の収集・分析など多くの医療安全に対する取組みが行われてきた。しかし一方で、2010年9月の帝京大学付属病院の院内感染事故など同様の医療事故の報道は後を絶たない。
本研究では医療事故防止には組織の安全文化の醸成が重要であるとの仮説を立て、医療業界の安全文化意識の傾向の分析、安全文化意識と病院の安全レベルのインディケータの傾向を見つけること、および改善案の提案を目的とする。
アンケートの質問は8軸の安全文化モデルを元に98項目を作成した。アンケートは2010年9～12月に実施し、49施設4,967枚の回答を得た。
アンケート分析では主成分分析を行い、安全上主要な質問項目が第1主成分に集中することがわかり、これを総合的安全指標と名付けた。さらに主成分分析から得られた第1主成分得点を用いて、施設の安全レベルとの関連性を確認するために病院機能評価係数Ⅱとの相関分析を行った。その結果、第1主成分得点と病院機能評価係数Ⅱは正の相関があることがわかった。また因子分析を行い、新たな安全尺度として12因子を抽出した。この12因子を用いて共分散構造分析を行い各因子間の因果関係を分析した。その結果「職場の安全体制」に影響を及ぼすモデルを設定し、重要な因子を選定することができた。最後に主成分分析と共分散構造分析の結果から「職場の安全体制」に最も影響を及ぼす質問項目を選定し改善案を提言した。

修士学位論文. 2010年度システムエンジニアリング学 第47号