本論文では、日本での映画館における「バリアフリー」対忚として、視覚障害者の映画鑑賞について、現状を分析した上で、課題解決のための提案を行うことを目的としている。
はじめに、映画鑑賞に欠かせない映画作品と映画館について、社会的な位置づけを明確化し、映画館で鑑賞することの意義を分析している。視覚障害者の映画鑑賞をサポートする「音声ガイド」に関して、わが国ではボランティア団体による「ライブ」方式の上映が中心であり、映画会社が「録音版」を用意するケースは極端に尐ない。そこで、視覚障害者の鑑賞環境改善のためには、「録音版」方式の普及率を引き上げ「ライブ方式」との両輪体制をとることが望ましいとの仮説を立てた。
仮説検証のために、わが国における「音声ガイド」上映について6方式の分類比較を行い、「音声ガイド」ができるまでのプロセスを分析している。そして、代表的なボランティア団体が行っている「ライブ」方式上映と、映画会社が提供する「録音版」方式上映の具体例を提示し、前者によって視覚障害者の映画鑑賞環境が強く支えられている現状を明らかにしている。しかしながら、コスト・機動性・品質を考慮すると、「ライブ」「録音版」のいずれか一方への統一は現实的な解ではない。そこで、「録音版」普及プロセスを検討するために、CVCA（Customer Value Chain Analysis）を用いた「日本モデル」を定義している。
次に「音声ガイド」（録音版）の先進国である英国の事例を取り上げる。ここでは、英国担当者との意見交換をもとに、同国でわずか5年のうちに環境が整備された経緯を分析し、CVCAを用いて「英国モデル」を定義している。そして、同国との比較および日本における音声ガイド上映関係者へのインタビューをもとに、わが国において克服すべき課題を、資金確保・認知度向上・付加価値開拓の3点に絞り込んでいる。このうち、鑑賞環境改善に要する資金確保のために 「1 Yen Moviement」を提案している。
そして、「1 Yen Moviement」の实現性を検討するため、MID_ACT（Movie in the Dark @ Campus Theatre）2010を企画した。そこでは、ともに暗闇の中で映画に触れ、共通体験としての映画鑑賞について改めて考えることを目標とした。「音声ガイド」上映を体験してもらい、パネル・ディスカッションを経て、「1 Yen Moviement」に対する理解度・賛否を問うことで、实現可能性について検討した。

修士学位論文. 2010年度システムデザイン・マネジメント学 第51号