不確実性が高く，ダイナミックなビジネス環境であるVUCAの時代において，従業員個人の革新的職務行動は組織が成功するために重要なものとして海外を中心に研究されてきた。海外で多くの研究がなされている一方で，国内における研究は充分であるとは言い難い。そこで本稿は，日本でも近年政府が注目している人材育成に着目した。その中でも組織行動論における個人レベルでのアプローチのもと，人材育成に対する投資の知覚（Perceived Investment in Employee Development，PIED）と革新的職務行動（Innovative Work Behavior，IWB）の関係性について，関係的契約の視点から研究を行った。
サービス業の従業員217名を対象に共分散構造分析を行った結果，PIEDは関係的契約を媒介としてIWB に作用することが分かった。また，感謝特性がPIEDとIWBの関係を調整することが明らかになった。具体的な調整効果として，感謝特性が高い場合にPIEDとIWBの関係が強まるという結果が示された。媒介効果の確認にはブートストラップ法，調整効果の確認には単純傾斜分析を用いた。本研究では，PIEDからIWBへの影響を心理的な側面である関係的契約の観点から明らかにした。このことは，これからの時代における，企業の人材育成に対する従業員の認知を高めることの重要性を示す結果となった。

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