櫻川は、銀行信用の拡大が住宅価格の高騰から低下を引き起こすプロセスを検証すべく、国別パネルデータを利用した分析をおこなった。ニューサウスウェールズ大学（シドニー）、早稲田大学、九州大学、上智大学で論文を発表し、同志社大学では意見交換を行った。この1年間で論文は大幅に改善し、信用の拡大が住宅価格の行き過ぎた高騰をもたらし、その反動として下落が生じる検証結果を確認することができた。そして信用ショックの原因が需要側というよりも供給側にあることが概ね確認された。さらに、住宅価格のブーム（高騰）とバスト（下落）の累積効果を計算することに成功した。累積効果の大きさは、経常収支バランスや信用拡大の継続期間などの要因によっても影響されることが確認され、経常収支が赤字であるときあるいは信用拡大期間が3年に及ぶとき、住宅価格下落の累積効果が大きくなることが確認された。論文は、ほぼ完成に近づき、まもなく学術雑誌へ投稿という段階に至っている。
一上は、気候変動関連の情報開示に対する市場の評価を分析した。分析によると、東京証券取引所がプライム市場に上場する企業に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に即した情報開示を実質的に義務付けると発表した2011年6月11日以降、TCFDへの賛同時に株価が平均１％ほど下落する傾向があった。こうした企業の特徴をみると、2011年6月11日よりも前に賛同した企業と比べ平均的な規模が小さいこと、多くは過去に情報開示に積極的でなく、そうした企業ほど株価の落ち幅が小さいこと、エネルギー、運輸、素材などの温室効果ガス排出量が大きい業種ほど株価の落ち幅が大きいことも確認された。こうした結果は、情報開示自体は市場に好感された一方、それに伴い温室効果ガスの排出削減が積極化し、コストが増加することに市場が懸念した可能性を示唆している。
以上のように、助成を受けた資金のおかげでいずれの研究も大きく進んだ。
Sakuragawa is doing research to know if there is a systematic empirical relation between credit supply and housing prices in an unbalanced panel of 20 advanced countries from 1980 to 2019. Our estimates based on the local projection with instrumental variables (LP-IV) show the causal effect of credit supply on housing prices, in which an exogeneous increase in credit supply leads to the boom in housing prices at short horizons, and the bust at longer horizons.
Ichiue is doing research to know if financial markets evaluate information revelations related to climate changes. The estimates show that after the date when the Tokyo Stock Exchange obliged firms listed on the Prime market to reveal information based on TCFD, stock prices tended to fall by one percent on average.