近年、位置情報サービスが大きな注目を集めている。その大きな発端となったのは米国防省が運用している人工衛星を利用した位置情報システムGlobal Positioning System(以下GPS)の存在である。米国が1993年にGPSを民間に広く開放して以来、屋外での位置情報は非常に簡便となり、これに伴って民生品のGPS受信装置が発達し、カーナビゲーションシステムを筆頭に既に様々なサービスが実用化されている。
また、携帯電話からの警察や消防などへの緊急通報時にはGPSなどから得た位置情報を自動的に通知するシステムが構築されるなど、私たちの日常生活の安心、安全にも利用されるようになってきた。このように位置情報の重要性は近年益々高まってきており、社会インフラとして欠くことのできないものとなってきている。
一方、GPSが使用できない屋内に目を転じると位置情報の取得はまだまだ整備されていない。携帯電話の基地局を利用する測位手法や不特定多数の無線LAN基地局から出力される電波の情報を元に測位する手法も実現しているが、どちらとも精度が粗く、また後者は信頼性も高くない。他にも様々な技術や手法が提案されているものの、社会インフラと呼べるシステムはまだ実現していない。
そこで、本研究ではユーザーが屋内外を気にすることなく位置情報を使用できる環境を実現することを目標に、その実現に必要な条件を検討した。まず屋内の位置情報技術の現状を整理し、社会インフラの障害となっている事象などを確認した。その結果、屋内の位置情報システムには社会的な要望はあるものの、システムを構築する実質的な担い手が存在しないことがわかった。最も大きな問題はその構築費用である。費用が下がれば費用対効果が良くなり導入を検討するショッピングセンターなどの民間企業が増加すると考えられる。
さらに、本研究では屋内位置情報システム構築にかかる費用を軽減するために、もう一方のシステムの担い手であるユーザー側の携帯端末に着目した。近年、携帯端末の機能の高性能化は著しく、多くのセンサーが搭載されるようになってきている。その中の加速度センサー、ジャイロセンサー、電子コンパスなどを用いることによって携帯端末だけで位置がわかる「自律航法」について実験を行った。
本研究によって、携帯端末の「自律航法」を考慮することにより、屋内位置情報インフラ構築費用が軽減できることがわかった。

修士学位論文. 2010年度システムデザイン・マネジメント学 第52号