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KAKEN_23530289seika  
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タイトル
タイトル 持続可能なワークライフ・バランスのあり方に関する研究  
カナ ジゾク カノウナ ワークライフ・バランス ノ アリカタ ニ カンスル ケンキュウ  
ローマ字 Jizoku kanona wakuraifu baransu no arikata ni kansuru kenkyu  
別タイトル
名前 Research on a sustainable work-life balance  
カナ  
ローマ字  
著者
名前 山本, 勲  
カナ ヤマモト, イサム  
ローマ字 Yamamoto, Isamu  
所属 慶應義塾大学・商学部・准教授  
所属(翻訳)  
役割 Research team head  
外部リンク 科研費研究者番号 : 20453532
Publisher  
出版地
 
出版者
名前  
カナ  
ローマ字  
日付
出版年(from:yyyy) 2014  
出版年(to:yyyy)  
作成日(yyyy-mm-dd)  
更新日(yyyy-mm-dd)  
記録日(yyyy-mm-dd)  
形態
1 pdf  
上位タイトル
名前 科学研究費補助金研究成果報告書  
翻訳  
 
 
2013  
 
開始ページ  
終了ページ  
ISSN
 
ISBN
 
DOI
URI
 
JaLCDOI
NII論文ID
 
医中誌ID
 
その他ID
 
博士論文情報
学位授与番号  
学位授与年月日  
学位名  
学位授与機関  
抄録
企業と労働者の双方の視点からみたワークライフ・バランス(WLB)の望ましいあり方に焦点を当て、「企業からみたWLBの費用対効果」、「企業と労働者の希望労働時間の乖離」、「WLBと雇用の伸縮性を両立する非正規雇用の可能性」の3つの研究を主として実施した。具体的には、WLB施策が企業の生産性を高める可能性があること、日本人の長時間労働の背後には企業の合理的な行動がある一方で、非効率性も検出されること、非正規雇用の就業条件が悪化している可能性があること、東日本大震災直後にはボランティアの労働供給行動が変化した可能性があることなどを実証的に示した。
Focusing on the desirable work life balance (WLB) from the viewpoints of both firms and workers, this research project mainly carried out three studies, 1) Cost-effectiveness of firms WLB practices, 2) Gap between desirable and actual work hours of firms and workers, 3) Employment flexibility and the WLB of non-regular employees. Specifically, the following findings were obtained: WLB practices could improve firm's productivity depending on firm's characteristics; Some of the long work hours of Japanese employees are based on firm's rational behavior, but some should be regarded as inefficient; Non-regular employees may have found it difficult to achieve their WLB; and the structure of volunteer labor supply may have been changed just after the East Japan Earthquake.
 
目次

 
キーワード
ワークライフ・バランス  

労働時間  

生産性  

正規雇用  

非正規雇用  
NDC
 
注記
研究種目 : 基盤研究(C)
研究期間 : 2011~2013
課題番号 : 23530289
研究分野 : 社会科学
科研費の分科・細目 : 経済学・応用経済学
 
言語
日本語  
資源タイプ
text  
ジャンル
Research Paper  
著者版フラグ
 
本文URI
 
アクセス条件

 
最終更新日
Dec 11, 2014 11:29:57  
作成日
Dec 11, 2014 11:29:57  
所有者
mediacenter
 
更新履歴
 
インデックス
/ Public / 科学研究費補助金研究成果報告書 / 2013年度 / 日本学術振興会
 
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