アイテムタイプ |
Article |
ID |
|
プレビュー |
画像 |
|
キャプション |
|
|
本文 |
AN00234698-20170600-0039.pdf
Type |
:application/pdf |
Download
|
Size |
:14.5 MB
|
Last updated |
:Jun 26, 2018 |
Downloads |
: 738 |
Total downloads since Jun 26, 2018 : 738
|
|
本文公開日 |
|
タイトル |
タイトル |
製品開発に関する調査2016 : 10年間の変化傾向と単純集計の結果
|
カナ |
セイヒン カイハツ ニ カンスル チョウサ 2016 : 10ネンカン ノ ヘンカ ケイコウ ト タンジュン シュウケイ ノ ケッカ
|
ローマ字 |
Seihin kaihatsu ni kansuru chosa 2016 : 10nenkan no henka keiko to tanjun shukei no kekka
|
|
別タイトル |
名前 |
Longitudinal survey on new product development 2007-2016
|
カナ |
|
ローマ字 |
|
|
著者 |
名前 |
郷, 香野子
|
カナ |
ゴウ, カノコ
|
ローマ字 |
Go, Kanoko
|
所属 |
慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程
|
所属(翻訳) |
|
役割 |
|
外部リンク |
|
名前 |
濱岡, 豊
|
カナ |
ハマオカ, ユタカ
|
ローマ字 |
Hamaoka, Yutaka
|
所属 |
慶應義塾大学商学部
|
所属(翻訳) |
|
役割 |
|
外部リンク |
|
|
版 |
|
出版地 |
|
出版者 |
名前 |
慶應義塾大学出版会
|
カナ |
ケイオウ ギジュク ダイガク シュッパンカイ
|
ローマ字 |
Keio gijuku daigaku shuppankai
|
|
日付 |
出版年(from:yyyy) |
2017
|
出版年(to:yyyy) |
|
作成日(yyyy-mm-dd) |
|
更新日(yyyy-mm-dd) |
|
記録日(yyyy-mm-dd) |
|
|
形態 |
|
上位タイトル |
名前 |
三田商学研究
|
翻訳 |
Mita business review
|
巻 |
60
|
号 |
2
|
年 |
2017
|
月 |
6
|
開始ページ |
39
|
終了ページ |
60
|
|
ISSN |
|
ISBN |
|
DOI |
|
URI |
|
JaLCDOI |
|
NII論文ID |
|
医中誌ID |
|
その他ID |
|
博士論文情報 |
学位授与番号 |
|
学位授与年月日 |
|
学位名 |
|
学位授与機関 |
|
|
抄録 |
筆者らは2007年度から, 日本企業を対象に, 研究開発や製品開発についての調査を行っている。2014年度までは上場企業を対象として, 毎年二つの調査を行ってきた。2015年度からは, 非上場企業も対象として交互に行うこととした。本稿では, 2016年11月に行った「製品開発に関する調査」について, 過去の調査結果との比較を行い, 単純集計の結果を紹介する。設定した250項目のうち, 2007年から2016年のトレンドが有意となったのは, 25項目であった。変化した項目からは, 「革新的製品の開発の困難化」, 「ユーザー・イノベーションの停滞と製品の複雑化」, 「ユーザーとの関係の弱まり」, 「開発プロセスでの情報収集活動の低下」などの問題が重要化していることがわかった。2016年度は「国や政府, 地方自治体による科学技術振興のための各種の政策」の利用状況も質問したが, 全般的に利用されていないこと, 特に非上場企業では「研究開発参加・受託」「研究成果・情報利用」が利用されていないことがわかった。
|
|
目次 |
|
キーワード |
|
NDC |
|
注記 |
|
言語 |
|
資源タイプ |
|
ジャンル |
|
著者版フラグ |
|
関連DOI |
|
アクセス条件 |
|
最終更新日 |
|
作成日 |
|
所有者 |
|
更新履歴 |
Feb 19, 2018 | | 著者 を変更 |
Feb 28, 2018 | | 著者 を変更 |
Jun 26, 2018 | | 本文,日付 更新日(yyyy-mm-dd) を変更 |
|
|
インデックス |
|
関連アイテム |
|